原油価格高騰を受け、自転車の人気が高まりつつある。帯広自転車商組合（広瀬哲男組合長、１８店舗）によると、省エネ志向により、サラリーマンが自家用車から切り替える動きが顕著。同組合加盟の地元専門店の１−６月の平均売上台数は前年比２０−３０％増となる見込みで、関係者は「思わぬ恩恵」と、想定外の“特需”を喜んでいる。

健康志向も影響？

需要が高まりつつある自転車（鎌田輪業）

　ガソリン価格上昇は衰えをみせない。レギュラー単価は２００４年以降に上昇幅が拡大。石油取り扱い業者によると、現在のレギュラー価格はセルフ式で１６０円台後半から１７０円台で推移。同組合の加盟店舗によると１５０円周辺から消費者の目が自転車へ向いたという。地元専門店の年間売上台数は例年１９００台だが、現状が続けば、２５００台に達すると試算している。

　市内の自転車販売、鎌田輪業（東７南４、鎌田道也社長）、カクイチ（大通南１０、布施功勇社長）によると、人気があるのは「ママチャリ」と呼ばれる一般的なモデルと、スポーツタイプの双方。大半が成人の新規顧客で、通勤手段としての購入が主だ。１０万円以下の商品が売れ行き好調だが、中・高年では２０万円以上の高級車も売れている。折りたたみ式も堅調。

　鎌田社長によると、原油高騰を特需の主要因とするが、並行して今年度開始された特定検診制度による「健康志向の高まりも販売を下支えしている」と分析する。関係者は「原油高が継続、上昇が続けば、消費者の関心は一層、自転車へ向く可能性もある」としている。
（丸山一樹）