ＢＳＥの発生後、国内で製造された肉骨粉は焼却処理されており、安全性を確保した資源として有効利用するためのシステム構築が急務とされている。帯開建と帯畜大は10月から、肉骨粉を炭化して骨炭にするリサイクルシステムについて共同研究を進めてきた。

　帯畜大の実験によると、一定の酸素を混合した条件下で肉骨粉を炭化処理すると、５００度以上で８時間、８００度以上だとさらに大幅に短い時間で有機性窒素化合物が完全分解され、異常プリオンの存在可能性がなくなることが確認できた。

　同大の高橋潤一教授は「この条件だと、骨炭の表面が活性炭のように吸着性の高い多孔（こう）質の構造となるほか、リンの含有量も従来の処理方法より多く、付加価値の高い骨炭となる」と説明。「肥料や土壌改良材だけでなく、水処理や脱臭剤としての活用も考えられる」と話す。

　また、処理システムを動かすのに、肉骨粉製造過程で生じるイエローグリース（油脂）やガス、水素を活用する考え。化石燃料を使わず、地球レベルの環境保全にも配慮している。「肉骨粉という有機資源を有効に活用するのと同時に、処理のむだもなくすシステム。一般ごみにも応用可能」と高橋教授。

　今後、帯畜大は骨炭の肥料、土壌改良材としての有効性を確認する研究を進めるほか、帯開建も骨炭の流通実態や市場拡大の可能性を探る調査、生産コストも含めた施設の設計に取り組む。高橋教授は「これからモデルプラントでの実証が必要。なるべく早く実用化できるようにしたい」と話している。